木造軸組み工法用壁量・バランス・柱の断面算定プログラム
令和7年基準・地震/風圧・四分割対応
計算結果
詳細計算ログ（クリックで展開）
データ管理（複数ケース保存・読込）
| 選 | No | ケース名 | 種別 | 階数 | 1階 必要壁量 X / Y (cm) |
2階 必要壁量 X / Y (cm) |
柱判定 | 日時 |
|---|
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計算結果出力
計算ロジック 詳細解説
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(1) 全体フロー
本プログラムは 令和 7 年 4 月 1 日施行の改正建築基準法（建築基準法施行令第 46 条・告示第 1100 号） に基づき、木造軸組工法住宅における 必要壁量 の算出、壁量充足／四分割法バランス検討、 柱の小径（断面算定） を一貫して計算します。地震力（C₀＝0.2 標準）と風圧力（一般 50 cm／㎡ または 強風 70 cm／㎡）の いずれか大きい方を必要壁量として採用し、X／Y 方向ごとに存在壁量との比較で OK／NG を判定します。
- §1 必要壁量の算出（地震力 × 風圧力 の包絡）
- §2 壁量充足チェック（X／Y 方向別、1F／2F 別）
- §3 四分割法バランス検討（壁率比 ≧ 0.5 で OK）
- §4 柱の小径（長期軸力 × 座屈低減 Kd）
(2) 屋根・壁の重量算定（地震用 ΣW）
屋根仕上げ・太陽光・天井断熱材・壁仕上げ・外壁断熱材・積雪荷重などの単位重量に、 建物形状（軒の出 × 屋根勾配 × 階高）から決まる係数を乗じて、各階の地震用重量 ΣW を求めます。
屋根荷重 Gr = (屋根材＋太陽光) × 屋根面積倍率 ＋ 天井断熱
外壁標準荷重 = ROUNDUP[10] (壁材×純壁率) ＋ ROUNDUP[10] (断熱×純壁率) ＋ ROUNDUP[10] (窓 400×開口率 0.09)
内壁標準荷重 = 200 × h / 2.8 (h: 階高 [m])
積雪荷重 Ms = 最深積雪 × 単位荷重 × 0.35（地震用） × 投影比
ΣW₂ = (Gr＋Ms)·A₂ ＋ 0.5·壁₂·A₂ , ΣW₁ = Gf·A₂ ＋ 0.5·(壁₂＋壁₁)·A ＋ Gr·max(0, A₁−A₂)
床荷重 Gf（積載荷重）は用途で変わります（住宅 600／事務所 800／教室 1100／店舗 1300／集会場 2100／倉庫 3900 N／㎡）。 柱の長期検討では別途、用途別の 長期積載荷重（住宅 1300／事務所 1800／教室 2100／店舗 2900／集会場 2900／倉庫 3900 N／㎡）を採用します。
(3) 必要壁量（地震力）
各階の地震力 Q を C₀（標準せん断力係数）・Z（地域係数）・Ai（高さ方向分布）・性能等級係数 gf から求め、 倍率 1.96 (kN/m) で除して単位床面積あたりの必要壁量 Lw を算定します。
Q₂ = ΣW₂(kN) · Z · Ai2 · C₀ · gf , Q₁ = (ΣW₁＋ΣW₂)(kN) · Z · 1.0 · C₀ · gf
Lw(cm/㎡) = ⌈ (Q / 1.96) × 100 / 床面積 ⌉ （切上）
性能等級係数: 等級 1 → 1.00、等級 2 → 1.25、等級 3 → 1.50
(4) 必要壁量（風圧力）と決定値
風圧力の必要壁量は 見付面積 × 風圧力係数 (cm／㎡) です。係数は一般地で 50、強風地域で 70 を入力します。 見付面積は床面より 1.35 m 以上の部分の垂直投影面積を用います。
地震 必要壁量(総量) = ⌈Lw⌉ × 床面積
決定値 = max( 地震必要壁量(総量), 風圧必要壁量 ) （X／Y 方向別）
(5) 壁量充足チェックと四分割法
各階の X／Y 方向で 存在壁量 = Σ(倍率 × 長さ × 数 × 100) を求め、必要壁量と比較します。 四分割法では建物の両側 1/4 ゾーンについて、それぞれ壁量充足率（存在壁量 / 必要壁量）を計算し、両者の壁率比（小／大）が 0.5 以上であれば OK となります。
【総量判定】 存在壁量 ≥ 決定必要壁量 → OK
【1/4 必要壁量】 = ⌈Lw⌉ × 1/4 床面積
【壁率比】 = min(充足率L, 充足率R) / max(充足率L, 充足率R)
① 両ゾーンの充足率 > 1.0 → OK
② いずれかが 1.0 以下 → 壁率比 ≥ 0.5 で OK
(6) 柱の小径（断面算定）
柱に作用する 長期負担荷重 Wd（屋根 ＋ 積雪 ＋ 上下階壁 ＋ 床）を負担面積 Ae に乗じて発生軸力 N を求め、 有効細長比 λ から座屈係数 Kd を計算し、長期許容応力度 fk による許容耐力 Na と比較して検定します。
2F 柱: Wd = Gr＋Ms ＋ 0.5·2階壁
発生軸力 N = Wd(N/㎡) × Ae(㎡)
座屈長 lk = h(mm) − ( 1階: 120, 2階: 105 )
λ = lk / i , i = 短辺 / √12 （矩形断面）
Kd: λ ≤ 30 → 1.0 , 30 < λ ≤ 100 → 1.3 − 0.01·λ , λ > 100 → 3000/λ²
fk = (1.1·Fc) / 3 × Kd [N/㎟]
Na = fk × 短辺 × 長辺 [N] ， 検定: N ≤ Na かつ λ ≤ 150 で OK
(7) 参考文献
- 建築基準法施行令第 46 条／国土交通省告示第 1100 号「壁の倍率を定める件」（令和 7 年 4 月 1 日施行）。
- 国土交通省告示第 1352 号「四分割法・壁率比による配置バランス検討」。
- 国土交通省告示第 1024 号「木材の許容応力度・許容支圧応力度の数値を定める件」（基準強度 Fc）。
- (公財) 日本住宅・木材技術センター：「壁量等の基準（令和 7 年施行）設計支援ツール」 解説資料。
本プログラムの計算式は上記参考文献に準拠していますが、実際の構造設計においては有資格者による技術判断が必要です。